いま注目の「セカンドハウス」とは?基本的な知識とメリット・デメリットを解説

    ライフスタイルの多様化に伴って注目を浴びている「セカンドハウス」。

    ニ拠点生活における活用や、投資用不動産としての購入など、別荘とは違った用途があるとして人気を集めています。

    今回はそんなセカンドハウスの特徴や魅力、建てるときの注意点、メリット・デメリットなどについて解説していきます。

    セカンドハウスとは?

    サーファーズハウス

    セカンドハウスとは、その名の通り「第二のマイホーム」という意味になります。

    本宅に加えて用途の違う別宅を所有することであり、その使用目的は多種多様。

    例えば、

    • 都会と田舎を行き来する二拠点生活の住居として使ったり
    • 子供の通学や習い事の都合でサブの住居として利用したり
    • 週末だけ利用する保養地にしたり

    と、数多くの使い方があります。

    セカンドハウスは居住用財産に含まれる

    セカンドハウスは、別荘(保養目的の施設)とは違って、居住用財産として扱うことができます。

    趣味で所持している土地ではなく、法律上家として定義されます。

    居住用財産として扱われるメリットは、税制上の優遇処置を受けられること。

    あくまでも持ち家という扱いなので、本来かかるはず税金を少なく済ませることができるのです。

    別荘とセカンドハウスの違い
    • 別荘
      • 保養、娯楽目的で活用する施設。夏・冬などのシーズン利用が前提となる。
      • 居住用財産にはあたらないので、税制上のメリットを受けられない。
    • セカンドハウス
      • 第二の持ち家。
      • 1回以上の住居として使わないと認められない。
      • 申請して認められれば居住用財産となり、税率軽減などのメリットを受けられる。

    税制の優遇措置が受けられる

    セカンドハウス認定を受けて税制上のメリットを得るには、最低でも月1回以上住居として利用している事実が必要になります。

    無事認定されれば、固定資産税・都市計画税・不動産取得税など、さまざまな税金の軽減処置を受けることができます。

    ただし、認定には厳しい基準があり、第二の家を持っただけで認可が下りるほど甘くはありません。

    事実確認や居住状況を示す書類の提出など、認可を受けるまでには多くのステップをクリアする必要があります。

    審査の詳しい基準は各都道府県によって異なるので、居住するエリアの都道府県税事務所に必ず事前確認をしておきましょう。

    セカンドハウスとして税金の軽減処置を受けたい場合は、物件購入後60日以内に申請を行う必要があります。

    セカンドハウスのメリットとは?

    現代生活においてセカンドハウスを持つメリットは、どんなところにあるのでしょうか。

    最近よく見る活用方法を紹介しながら、メリットの数々を紹介していきます。

    気分転換やリフレッシュの場になる

    田舎風景
    Photo by matterandart on Unsplash

    一番ポピュラーなセカンドハウスの使い方は、都会と田舎を行き来する二拠点生活用の住居にすることです。

    平日は都会エリアでしっかりと働き、週末は家族みんなで田舎のリゾート地で過ごすといった働き方は、都会と田舎の魅力を同時に味わえる贅沢な生活!

    平日と休日の過ごし方をがらっと変えることで、メリハリがついた楽しい毎日を送ることができます。

    通勤時間を節約できる

    通勤の様子
    Photo by Zhipeng Ya on Unsplash

    現代社会におけるストレスの大きな原因の一つである通勤時間を短縮できるのもメリットです。

    通勤・通学に時間がかかりすぎる場合は、月間・年間単位で消費する時間をかなり大きなものになります。

    通勤ストレスを無くし、お金と時間を大幅に節約できるなら、拠点の近くにもう一つ家を構えるという考え方も決して悪くはないもの。


    単身者向けのミニマムな生活拠点なら、購入費用や維持コストも安く済ませることができます。

    不動産投資として購入

    居住するのはもちろんのこと、将来的な不動産投資を目的に物件を購入するのも一つの手です。

    購入した土地の開発が進んだり、リゾート地として有名になれば、売却によって利益を得ることも夢ではありません。

    セミリタイアして田舎で暮らしたいという人であれば、ゆくゆくは本宅を引き上げてセカンドハウスに拠点を移すといったことも可能になります。

    子供に財産として残す

    将来子供たちが居住・売却をできるように、財産としてセカンドハウスを購入するのもありでしょう。

    収入が高い家庭であれば税金対策にもなりますし、将来的に過ごせるライフスタイルの選択肢が多くなります。

    子供が親元から巣立ったときは、どちらかを夫婦で生活する拠点にするなど、考え方次第で多彩な活用方法があります。

    セカンドハウスのデメリットとは?

    生活スタイルの幅が広がるセカンドハウスですが、当然デメリットも存在します。

    代表的な例をいくつかまとめたので、購入を検討するときの参考にしてみてください。

    原則住宅ローンは利用できない

    セカンドハウスを購入する場合は、住宅ローンを利用することができません。

    その代わりに「セカンドハウスローン」を組むことができますが、こちらは住宅ローンに比べて審査が非常に厳しく、金利も高めに設定されています。

    ローン審査中は仕事・購入目的・購入予定地などを詳しく調査されます。

    特に住宅ローンしている場合は、かなりの収入や財産がないと審査を通すことが難しいでしょう。

    セカンドハウスはもともと富裕層向けのライフスタイルなので、購入・所持のハードルが高めに設定されています。

    防犯対策が必要になる

    防犯カメラ
    Photo by Alan J. Hendry on Unsplash

    長期間家を空けることが多いセカンドハウスは、通常よりも念入りに防犯・セキュリティー対策を強化する必要があります。

    特に馴染みのない土地に第二の拠点を構える場合は、周辺環境や治安について無知になりがちです。

    鍵や戸締りは普段よりも念入りに行うのはもちろん、場所によってはセキュリティーサービスに契約しておくのもおすすめです。

    管理費・修繕費で負の資産になる可能性がある

    セカンドハウスは買ったら終わりではなく、常に管理・維持コストがかかるものです。

    管理費や修繕積立費、電気・ガス・水道の料金、固定でかかる税金などを考慮しておかないと、後々金銭面で苦しくなる可能性もあります。

    土地や住宅のタイプによっては、数年ごとに大規模な改修工事を行わなければならないことも…。

    投資目的で購入する場合、買い手がつかなければ売却できないリスクもあります。

    収入が良いときの勢いで購入せずに、維持コストも考えたうえで検討するのが良いでしょう。

    セカンドハウスは賃貸と購入どちらがいい?

    セカンドハウスを持ちたい人は、賃貸と購入どちらにするべきか迷う人が多いでしょう。

    現状の資金に十分余裕があり、投資用としても余裕を持って運用できる人は、購入するという選択肢もありでしょう。

    逆に自由に使えるお金が少なく、あくまでも一時的に第二の拠点を持ちたい人は、賃貸で長期契約するのがおすすめです。

    金銭的な事情でローンが下りにくい場合も、ひとまず賃貸物件を借りて様子を見てみるのが良いでしょう。

    豊かな生活のために納得できるセカンドハウスを探そう

    北欧家具の置かれたシンプルなLDK空間

    今回は新しいライフスタイルとして注目を浴びているセカンドハウスの特徴・魅力について解説しました。

    将来的に実現したい生活があるなら、セカンドハウスは最高の選択肢になるか可能性があります。

    メリット・デメリットがはっきりしているの人を選びますが、資金に余裕がある人はぜひ購入を検討してみましょう。