SOHOスタイルの生活を快適に!知っておきたいSOHO物件選びのポイントを解説

SOHOとは、小さなオフィスと自宅を合体させた新しい働き方・ワークスタイルのことです。

賃貸情報を探すと「SOHO可物件」「SOHO利用可能」などの文言をよく見かけますが、SOHO物件の特徴について正しく理解している人は多くありません。

この記事は、SOHOの特徴やメリット・デメリット、SOHO物件を探すときに注意したいポイントについて分かりやすく解説します。

SOHOとは?

自宅で製作をしているような空間

SOHOとは、「Small Office/Home Office」の頭文字を取った略語であり、居住スペースの中に小さなオフィスや作業場を置く在宅中心の物件のことを指します。

言葉の定義は広く、明確な概念が存在する訳ではありません。

単に物件そのものを表す場合や、働き方やワークスタイルを含めた事業形態全般を指すもの、サテライトオフィスやオフィスの区分け賃貸などを総じてSOHOと呼ぶ場合もあります。

SOHO物件とオフィス物件との違いは何?

オフィスの廊下

「SOHO物件」と「オフィス物件」の一番の違いは契約内容にあります。

不動産業界では、居住用と事務所用で賃貸契約の内容が大きく異なっており、税金、保険、居住ルールなどが変わってきます。

居住目的であるSOHO物件の場合は、事務所としての運用に加えて、通常の賃貸と同じルールで生活することが可能。

家賃に消費税もかかりません。

反面、不特定多数の出入りや表札看板の表示などは不可能になります。

オフィス物件の場合は、人の出入りや搬送業務、看板設置、法人登記などが可能になる代わりに、「寝泊りができない」「家賃に消費税が加算される」「半年分の賃料前払いが必要」などの特徴があります。

SOHO物件は、通常の賃貸物件とオフィス物件の特徴を合わせた物件といえるでしょう。

よく言えば「良いとこどり」、悪く言えば「中途半端」という位置づけになります。

SOHOと在宅ワークとの違いは何?

自宅で仕事をしている様子

在宅ワークは、会社との雇用契約を結んだ上で在宅勤務することを指します。

テレワーク・リモートワークなどもほぼ同じ意味となります。

会社の一従業員として仕事をするため、タイムカードによる勤怠管理や、一部曜日の出勤などが発生することもあります。

対してSOHOの働き方は、会社との雇用契約ではなく業務委託契約をメインとした働き方です。

個人事業主・フリーランスとして、企業と対等な立場で仕事をするのが特徴。

従業員として仕事をもらうのではなく、個人ビジネスとして仕事を受注・管理・納品する必要があります。

SOHOのメリットとデメリットとは?

横長の窓とデスクが付いたワークスペース

SOHO物件を利用して仕事をする場合、どんなメリット・デメリットがあるのでしょうか。

SOHOのメリットは、在宅中心の自由なワークスタイルで働けることです。

会社に通勤する必要がないため、時間と体力を大幅に節約することが可能。

勤務時間も自由自在に決めることができます。

働き方を柔軟に調節しやすいため、集中できる時間帯で一気に作業を進めたり、ある期間はプライベート重視で仕事をセーブするなど、自由度の高い働き方を実現することができます。

デメリットは、仕事とプライベートの線引きが難しくなることです。

暮らしと仕事が表裏一体なので、高い自己管理能力がないと効率的に仕事を進めることができません。

クライアントとのやりとりや案件受注も同時にこなす必要があり、常に自己責任のうえで仕事を進めていく必要があります。

会社員のような福利厚生がないため、収入が安定しにくい側面もあります。

どんな職業がSOHOに向いている?

SOHOスタイルの働き方が適しているのは、どんな職業の人なのでしょうか。

SOHO物件の特徴と合わせて詳しく解説していきます。

SOHOに向いている職業とは?

パソコンで仕事をしている様子

SOHOに向いているのは、「デザイナー」「ライター」「プログラマー」「Web制作」「動画編集」など、自宅オフィスでほとんどの作業が完結する職業です。

対人コミュニケーションが主体となるディレクターや管理職系の仕事よりも、業務委託契約を主体とした納品型の職業の方が適しているといえるでしょう。

クライアントとの連絡は、電話・メール・オンライン会議などで対応し、打ち合わせも最小限で済ませられるとなお良いです。

SOHOに向いていない職業とは?

営業マン

SOHOに向いていないのは、飲食店・物販店など、店舗型の経営が必要になる職業・事業全般です。

あくまでも住居として活用することが前提となるSOHO物件では、不特定多数の出入りが前提となる事業は不可能です。

また、仮にネットビジネスであっても、発送・配達などで業者が出入りしやすい販売系の仕事は向いていないと言えるでしょう。

打ち合わせや訪問がメインとなる個人営業系の職種も、SOHOのメリットをイマイチ活かしにくい部類に入ります。

SOHO物件の賃貸やリフォーム時に気を付けるべきポイントは?

自宅で仕事をしているときのデスクの様子

SOHO物件を選ぶとき、または自宅件オフィスとしてリフォームするときに、どのようなポイントを抑えれば良いのでしょうか。

特に重要な5つの要素をピックアップしてまとめました。

部屋の間取りと動線

SOHOを取り入れた間取り図

SOHO物件選びにおいて特に重要なのは部屋の間取りです。

SOHOに最も適しているのは、玄関から仕事場に直結している間取りです。

生活スペースを経由しないと仕事場に行けないような間取りだと、来客時にプライベートな空間が目に入ることになり、お互いに気を遣ってしまいます。

また、トイレと洗面台が独立しているかどうかも重要なポイントの一つ。

お手洗いに行く通路途中に脱衣所やお風呂がある場合は、どうしても生活感が垣間見れてしまいます。

視覚的・空間的な区切りのない広めのワンルームのような物件もSOHOには不向き。

「1LDK」「2DK」などの部屋数で、仕事と生活をキッパリ分けられる間取りタイプが理想です。

作業スペースの広さ

すっきりとした自宅オフィス空間

作業スペースを十分に確保できるかどうかもチェックしておきたいポイントの一つです。

作業主体のワークスタイルの場合は、広めの作業環境と仕事に使う道具を置くスペースを確保する必要があります。

来客をもてなす場合は、打ち合わせをするのに十分なスペースがあるかも合わせて確認してください。

防音対策

書斎のある部屋の壁

クラフトワークや動画編集といった作業がある場合、仕事部屋の防音設備も気にかける必要があります。

常識の範疇であればそこまで気にする必要はありませんが、物件によっては仕事部屋に適さない可能性もあります。

電源コンセントの数と位置

コンセントの位置

ネット環境やPC周辺機器を置くとき重要になるのが電源の数と位置です。

延長コードを使えばカスタマイズできるものの、配線がごちゃごちゃするのはできる限り避けたいもの。

空調の位置

天井付の空調設備

空調や換気設備についても確認しておきましょう。

仕事部屋が広すぎる場合は空調が効きにくかったり、部屋の間取りによっては換気がしにくい可能性もあります。

部屋数が複数ある場合は、作業への集中度や快適な環境作りも加味して仕事部屋を選ぶようにしましょう。

SOHOスタイルで働くのに最低限必要なものとは?

自宅のワークスペース

SOHOスタイルで働くためには、どんなものを用意すれば良いのでしょうか。

作業を効率的に進めるのに最低限必要な設備をまとめました。

デスク・イス

スタイリッシュなワークデスクとチェア

作業用のデスクとイスは、SOHOスタイルにおいて最低限必要な設備です。

仕事の種類にもよりますが、広々と使える机や、長時間座っても疲れないイスがあると便利です。

PC作業がメインとなる場合は、二画面ディスプレイや高価な高級キーボードを購入するのも手。

在宅作業がほとんどの時間を占めるため、仕事道具には出来る限り投資しておくのがおすすめです。

ネットワーク無線LAN環境

白を基調としたワークスペースに設置されたパソコン機器

インターネット回線もほぼ必須の設備と言って良いでしょう。

電話・メール・公式Webサイト・郵便窓口など、クライアントとの連絡手段を複数作っておくと後々便利です。

インターネットの回線速度は部屋の状況によって最適なものを導入できない可能性もあるので、こちらも事前に確認しておくのが基本です。

収納家具

洗練されたデザインのオープン棚

仕事に使う道具を収納しておく家具やスペースも必要になります。

個人で仕事を受ける場合は、契約書や税金周りの書類をまとめておく場所が必須になります。

重要書類を無くさないように、個別の管理スペースを確保しておきましょう。

空間にこだわって心地良いSOHOスタイルを作ろう

自宅内に設けられたワークスペース

今回はSOHO物件に関する基本的な知識を解説しました。

ワークスタイルが多様化する現代社会において、SOHOは今後ますます注目度が高くなるでしょう。

SOHOスタイルで働きたい人は、メリット・デメリットをきちんと理解したうえで取り組んでみてくださいね。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です